恐竜対コバンザメ

 

酒井　寿紀（Sakai Toshinori）　酒井ITビジネス研究所

 

PCMビジネスの隆盛

先月号の本コラム「恐竜は絶滅せず？」に、かつてはコンピュータと言えばメインフレームだったと記した。そのメーカーは、1960年代には全世界に20社近くあったが、1970年代以降急速に淘汰され、IBMが全世界の90%近くを占めるようになった。

こういう状況を踏まえて、1970年に元IBMの幹部だったジーン・アムダールがアムダール社を設立し、IBMと互換性のあるCPUの開発を始めた。これを使えば、IBMのメイフレームのユーザーは、CPUだけを置き換え、ソフトウェアや入出力機器はそのまま使うことによって、処理能力を上げたり、費用を下げたりできる。これはPCM (Plug-Compatible Mainframe)と呼ばれた。

PCMはその後、アムダール／富士通、および日立の2グループでIBMのシステムの20〜30%を占めるまでになった。大型のサメなどに張り付いて餌にありつくコバンザメのようなものだと揶揄されたが、1970年代の後半から1990年代にかけて、コンピュータ産業の重要な一分野をなしていた。

では、なぜこういう工業製品の歴史上前例がないようなビジネスが成立したのだろうか？

 

独禁法の圧力

まず第1に、IBMが独禁法で縛られていて、ある程度の競争を許容せざるを得ない状況だったことがある。

1952年に米国政府はIBMを訴え、1956年に裁判所よって「同意判決(Consent Decree)」が下された。これはパンチカード・システムを主対象にし、当時普及が始まっていたコンピュータも対象に含めて、他社による中古機の販売を可能にするため、IBMのレンタルのみによる商売を禁じたものだった。また、中古機販売に関連して他社による保守も可能にするため、技術資料の開示をIBMに義務付けた^(a)。

1969年に米国政府は再度IBMを訴えた。この訴訟は13年間続き、1982年に、大企業の活動を重視するレーガン政権になって取り下げられた。

PCM機の開発に必須な命令語の仕様や入出力機器の接続仕様の開示は、必ずしも「同意判決」のためではなかった。しかし、こうして続いた政府の圧力は、AT&Tなどのように分割させられる恐怖をIBMに抱かせ、PCM事業を背後から支えた。

 

IBMは最先端技術ではなかった！

第2の要因は、IBMが必ずしも最先端の技術を使っていなかったことだ。同社の製品は発表するや否や注文が殺到し、世界の隅々で使われた。そのため、発展途上国を含めて全世界で生産し、保守し、修理する必要があり、それが困難な最新技術より、ある程度枯れた、安定した技術の方が適していた。例えば、1964年に発表されたシステム／360では、全回路を半導体で実現するモノリシックIC（集積回路）ではなく、一部に従来の素子を使うハイブリッドICを使っていた。こういう戦略を取ったのは、IBMにとっては、システム全体で他社に勝てばよいので、個々の製品で他社に勝つことはそれほど重要ではなかったためでもある。

ここにビジネス・チャンスがあると目をつけたのがジーン・アムダールだ。

 

「呼び出し」が引っ張り出す

アムダールは、大型CPUの製造を単独で行うのは困難なので、他社に協力を打診した。その結果、富士通が共同で開発することになった。

ちょうどその頃、通産省は日本のコンピュータ・メーカ6社を3グループに集約させ、製品開発の補助金を支給することにした。このプロジェクトで富士通と日立は同じグループにさせられ、両社はアーキテクチャ（CPUの論理仕様や接続仕様）を統一することになり、IBMアーキテクチャを採用することになった。富士通にとっては、これはアムダールとの共同開発機を国内でも販売するという考えと一致した。また、日立は過去に技術提携していたRCAのアーキテクチャを使っていたが、同社がコンピュータから撤退したため、次世代のアーキテクチャを決める必要に迫られていた。RCAのアーキテクチャは元々IBMアーキテクチャをベースにしていたので、その採用には抵抗が少なかった。

こうして、日本の2社がIBMアーキテクチャを採用することになった。通産省によるグループの集約は実現しなかったが、このプロジェクトがPCM事業の下地を築いたのは、瓢箪（ひょうたん）から駒が出たようなものだった。

しかし、世界の土俵に登場するには、アムダールの他にも「呼び出し」役が必要だった。

アムダール／富士通の成功を見て、欧米にはPCM事業への参入を図る企業が続出した。米国のアイテルというリース業者、当時の西ドイツの化学系の大企業BASFなどだ。これらの企業は、富士通がすでにアムダールと提携していたため、日立にPCM機の供給を要請した。

こうして、コンピュータの世界の田舎者が一躍桧舞台に引っ張り出され、その製品は欧米の他、南アフリカや南米にも渡っていった。

PCM事業にとって、その創始者がアムダールというIBMのシステム／360の開発の中心人物の一人だったことは非常に大きかった。もし日本の企業だけで始めていたらIBMはもっと違った対応をしていたと思われる。

こうして、PCMは日本のIT産業が海外で最も成功した事例の一つになった。しかし21世紀になると環境が激変した。それについては次号に記そう^(b)。

　　 

[関連記事]

(a)  "IBM 1956 CONSENT DECREE", January 25, 1956, Unites States Department of Justice  (http://www.cptech.org/at/ibm/ibm1956cd.html)

(b)　酒井　寿紀、「コバンザメは死なず？」、OHM、2011年9月号、オーム社　(http://www.toskyworld.com/archive/2011/ar1109ohm.htm)